山本佳世
福岡県福岡市出身・福岡市在住。地元の大学を卒業後、ペット雑誌「犬吉猫吉」や旅行情報誌「九州じゃらん」の編集に携わり、フリーライターとして独立。ペット雑誌の経験を活かし、ペット関連の取材や執筆をする"(自称)ペットライター"としても活動中。趣味はネコグッズ集め、ライブ鑑賞、プロ野球観戦。山本佳世
福岡県福岡市出身・福岡市在住。地元の大学を卒業後、ペット雑誌「犬吉猫吉」や旅行情報誌「九州じゃらん」の編集に携わり、フリーライターとして独立。ペット雑誌の経験を活かし、ペット関連の取材や執筆をする"(自称)ペットライター"としても活動中。趣味はネコグッズ集め、ライブ鑑賞、プロ野球観戦。IoTテクノロジーを活用した、子どもからお年寄りまで安心して暮らせる街づくり|otta 山本文和さん
SNSやアプリが普及して便利な生活が手に入る一方、未成年者を狙った事件や犯罪のニュースを目にする機会が多くなりました。同時に、超高齢化が進むにつれてお年寄りの徘徊問題も深刻化しています。そういった現代社会が抱える問題を、IoTテクノロジーを活用して解決へ導くのが今回ご紹介する『otta』という見守りサービス。『株式会社otta』代表の山本文和さんは、「自分の娘を守りたい、子どもたちが安心して暮らせる地域をつくりたい」という思いから、会社を辞めてこのサービスをスタートしました。
2021年7月27日 (火)
規格外の「未利用魚」を魅力的な商品へ!水産業界が抱える課題を解決する「お魚サブスク」|ベンナーズ 井口剛志さん
突然ですがみなさん、ご家庭で日常的に魚を食べていますか? 中には、「最近食べてない」「魚は捌くのが苦手…」なんていう方もいるかもしれません。実はいま、日本人の"魚離れ"が進み、漁業者も過去40年間で1/3以下に減少しているというデータも。そんな日本の水産業界が抱えるさまざまな課題を解決するサービスを立ち上げたのが、株式会社ベンナーズ代表の井口剛志さん。2018年4月、当時23歳の若さで会社を起こした井口さんの起業ストーリーに迫ります。
2021年7月8日 (木)
「防災ってカッコイイ!」人命を救うサービスを、もっと身近な存在に。 | AUTHENTIC JAPAN 久我一総さん
空前の登山ブームと言われる昨今。少し前から「山ガール」が話題を集めて若者の登山者が増え、コロナ禍の今は三密を避けるレジャーとして、より脚光を浴びているようです。その一方で、山での遭難や滑落といった報道も多く目にするようになりました。 山岳事故に限らず、最近は地震、台風、豪雨、大雪など常に日本のどこかで災害が発生しています。決して「自分は大丈夫」と言えない状況にある中で、身を守るためにはどうすればいいのか。そんな問いに答えるかのように起業したのが、今回ご紹介する久我一総さん。「ライフハザードカンパニー(命を守る企業)」をコンセプトに、さまざまなビジネスを展開する久我さんの"これまで"と"これから"に迫ります。
2021年5月17日 (月)
学校給食をもっと楽しく、便利に!高校生の昼食をスマホで注文|PECOFREE(ペコフリー)
育ち盛りの高校生のお腹を満たして、栄養もバッチリ!保護者の手作り弁当の負担を減らし、フードロスやゴミ削減といった社会問題も解決する。これまでになかった新たな学生向けモバイルオーダーサービス「PECOFREE」を運営するのは今回ご紹介する川浪達雄さん。産業給食事業や仕出し弁当事業を展開する株式会社はたなかの在籍中にこのサービスをスタートし、今年2月に株式会社PECOFREEを起業しました。 そして「PECOFREE」は今年3月、西日本シティ銀行がスタートアップ企業と地場企業の価値共創を目的とした西日本フィナンシャルホールディングスのビジネスプランコンテスト『OPEN INNOVATION HUB2020』の最優秀賞に輝き、各所から注目を集めています。
2021年4月22日 (木)
社内の新規事業から発展したスタートアップ。電動キックボードを日本に! | mobby ride 日向諒さん
電動キックボードという乗り物をご存知でしょうか?地面を蹴って加速するキックボードとは異なり、電動でけり続けることなく楽に移動することができる新たな乗り物。「電動スクーター」「イースクーター」とも呼ばれ、アメリカをはじめ世界中で愛されています。ただし日本の現行法上では電動キックボードは"原動機付自転車(原付)"として扱われるため、公道で走行するには国土交通省が定める保安部品の取り付けや免許証の携帯が必要です。 福岡を拠点に電動キックボードのシェアリングサービス『mobby(モビー)』の展開を進めるのが、今回ご紹介する株式会社mobby ride。自治体や施設に向けて敷地内の移動手段として取り入れてもらえるよう働きかけると共に、政府の「新事業特例制度」を利用して特定エリアにおける自転車専用通行帯での走行を可能にしました。現在も日本各地で実証実験を行いながら、整備に取り組んでいます。