クリプトという言葉を聞いたことがあるでしょうか？クリプトとは「暗号資産」「仮想通貨」と同じ意味で使われます。本記事では、クリプトとも呼ばれる暗号資産について説明します。これから取引を始めたい人は、メリットやデメリットを知っておきましょう。

クリプトとは？

「クリプト」という言葉を聞いたことはあるでしょうか？まずは、クリプトとは何か、意味や定義を確認します。

クリプトは「暗号」

「クリプト（crypto）」とは、英語で「暗号」という意味を持つ言葉です。単独で使われることもありますが、他の単語と組み合わせて「暗号化されたもの」を表すことも多くなっています。

クリプトを使った言葉とは

「クリプト」が付く言葉の例として、「クリプトアセット」や「クリプトカレンシー」があります。アセット（asset）とは「資産」という意味で、クリプトアセットを直訳すると「暗号資産」です。カレンシー（currency）は「通貨」という意味のため、クリプトカレンシーは「暗号通貨」となります。

実際には「クリプトアセット」と「クリプトカレンシー」は同じものを指します。

クリプトは「暗号資産」を指すのが一般的

「暗号資産」とは暗号化されインターネットでやりとりされる資産で「仮想通貨」とも呼ばれるものです。クリプトアセットもクリプトカレンシーだけでなく、単に「クリプト」の場合にも暗号資産を指すのが一般的です。

法令上の名称も「仮想通貨」から「暗号資産」に変更

クリプトは、日本語では「暗号資産」または「仮想通貨」と呼ばれます。同じ意味の言葉が2つ存在している理由は、日本の法令上使われる呼称の変更があったためです。

国際標準に合わせた呼称に

「資金決済に関する法律」では、以前は「仮想通貨」という言葉が使われていました。しかし以下の理由により、2020年（令和2年）の法改正で呼称が変更されました。

• 国際的な場面では「クリプトアセット」の表現が用いられている
• 「仮想通貨」という呼び名は法定通貨との誤解を生みやすい

今では、公的な呼称は「暗号資産」に変更されています。

暗号資産（仮想通貨）とは？

クリプト、暗号資産、仮想通貨はすべて同じものです。暗号資産に関心があるけれど、どんなものかよくわからないという人も多いのではないでしょうか？ここからは、暗号資産の概要や仕組みについて説明します。

インターネット上で取引されるデジタル通貨

暗号資産はインターネットを経由し、不特定多数の間でやりとりできる財産的価値です。仮想通貨とも呼ばれますが、一般的な通貨のような紙幣や硬貨が存在しません。電子データのみでやりとりされるデジタル通貨です。

資金決済法の定義

資金決済法では、暗号資産を次の性質を持つ財産的価値と定義しています。

• 不特定の者に対して、代金の支払いなどに使用でき、かつ法定通貨と相互に交換できる
• 電子的に記録され、移転できる
• 法定通貨または法定通貨建ての資産（電子マネーなど）ではない

法定通貨ではない

クリプトは、法定通貨ではありません。法定通貨とは円やドルなどの国によって認められた通貨で、強制通用力を持つものです。法定通貨ではないクリプトも、通貨と同様に利用できる場面があります。

商品やサービスの購入に使える

クリプトはインターネット上で、商品やサービスの対価として利用できます。また、取引所を利用すれば、クリプトと円・ドルなどの法定通貨の交換も可能です。

投資の対象になる

暗号資産は、元々は決済目的で開発されたものです。しかし、需要が大きくなると価値が上がるため、投資の対象としても人気となっています。安いときに買って高いときに売れば、差額を利益として得られるからです。クリプトの値動きは大きいため、投機目的で購入する人も多くなっています。

電子マネーとの違い

電子マネーもデジタル通貨の一種ですが、クリプトとは全く異なるものです。

クリプトは国が価値を保証していない

電子マネーは、日本円の価値をそのまま電子情報に置き換えたものです。国によって管理されており、現金と同様の価値が保証されています。

一方、クリプトは国が管理しているものではなく、国による価値の保証もありません。クリプトの価値は、需要と供給のバランスによって決まります。

クリプトは世界中で使える

日本円の代替品である電子マネーは、基本的に日本国内のみでしか使えません。これに対し、クリプトは世界中で利用できます。

ブロックチェーン技術により管理

クリプトは、ブロックチェーンという技術で管理されています。ブロックチェーンとは、暗号技術を用いて取引履歴を1本の鎖のようにつなげる技術です。ブロックチェーン技術により、特定の管理者が存在しなくても、取引履歴を安全に管理できる仕組みになっています。

トークンとは

暗号資産に関連して、トークンと呼ばれる概念が出てきます。トークンとは、既存のブロックチェーンを利用して開発された暗号資産です。暗号資産の中には、ビットコインやイーサリアムなど、独自のブロックチェーンを利用しているものもあります。独自のブロックチェーンを持たず、既存のブロックチェーンを借りて発行される暗号資産がトークンです。

交換所や取引所で入手・換金

クリプトは、交換所や取引所と呼ばれる事業者（暗号資産交換業者）から入手と換金ができます。日本国内で暗号資産交換業を行うには、金融庁・財務局への登録が必要です。金融庁のWebサイトで、登録されている暗号資産交換業者を確認できます。

金融庁：暗号資産交換業者登録一覧

暗号資産取引の始め方

暗号資産の取引を始めるには、取引所で手持ちの日本円を仮想通貨に交換する必要があります。取引所は国内外に多数ありますが、取引所によって取り扱っている仮想通貨の種類や手数料が異なります。

暗号資産取引を始める際には登録事業者かどうか確認し、信頼性の高い取引所を選びましょう。取引所で口座を開設すれば、口座に入金したお金を使って仮想通貨を購入できます。

マイニングとは

仮想通貨の総発行量は、あらかじめ決まっています。仮想通貨を発行するときには、主にマイニングと呼ばれる方法が用いられます。マイニングとは、新たな取引情報を解析してブロックチェーンを生成する作業です。

マイニングにより仮想通貨を獲得できる

マイニングを行うには、コンピュータを使って複雑かつ膨大な計算をしなければなりません。マイニングに成功すれば、報酬としてその通貨が得られる仕組みになっています。

暗号資産（仮想通貨）の種類

2023年（令和5年）現在、暗号資産は1万5000種類以上あるといわれます。このうち、日本で取引可能なのは15～20種類程度です。ここでは、代表的な3つの暗号資産について説明します。

ビットコイン

暗号資産について詳しく知らない人でも「ビットコイン」という名前は、テレビCMやニュースで聞いたことがあるのではないでしょうか？ビットコインは、暗号資産の代名詞のようなものです。時価総額、取引量ともトップとなっています。

アルトコインとは

ビットコインは、世界で最初に作られた暗号資産です。他の暗号資産は、ビットコインのプログラムを参考に作られています。

なお、ビットコイン以外の暗号資産は全部まとめて「アルトコイン」と呼ばれ、区別されています。

イーサリアム

ビットコインに続いて時価総額が高いのが、イーサリアムです。イーサリアムは決済システムとして開発されたものではなく、アプリケーション作成のプラットフォームとして開発されたものです。イーサリアムには通貨の機能も備わっているため、取引にも使われています。

スマートコントラクトで取引を自動化

イーサリアムでは、スマートコントラクトという技術が採用されています。スマートコントラクトとは、ユーザーが独自に設定したルールを保存できるシステムです。イーサリアムでは、送金相手、送金時期、送金額を登録し、自動的に実行できます。

リップル

ビットコイン、イーサリアムに続いて時価総額第3位となっているのがリップルです。リップルは、国際送金を迅速かつ低コストで行うために開発された暗号資産です。

企業が管理する中央集権型

リップルは、リップル社という会社が発行し、管理を行っている中央集権型の暗号資産です。マイニングにより通貨供給量が増えるものではなく、最初から全数量が発行されているのが特徴となっています。なお、リップルというのは決済システムの名称で、通貨の名前は「XRP」です。

暗号資産（仮想通貨）のメリットとは？

新しい形のデジタル通貨である暗号資産は、世界中で注目されています。暗号資産を使った取引のメリットとは何かをみてみましょう。

24時間取引可能

暗号資産は24時間365日、いつでも取引ができます。お金を送金する際、金融機関の営業時間外であれば、着金が遅れてしまいます。暗号資産を使えば、金融機関の営業時間を気にする必要がありません。インターネットにつながっていれば、いつでも送金ができる手軽さがあります。

時間に縛られず投資ができる

投資目的で暗号資産を利用する場合、時間を気にせず取引できるメリットがあります。たとえば、株式投資の場合には、一般的に平日の9時から15時までの間しか取引できません。平日仕事で忙しい人は、タイミングよく売買できないこともあります。

仮想通貨なら、土日に集中的に取引することも可能です。忙しい人でも、空いている時間に投資をしやすいでしょう。

金融機関を介さずに決済できる

暗号資産を使えば、金融機関を通さずに決済が可能です。金融機関を利用して決済する場合、金融機関の営業時間に影響を受けてしまいます。

暗号資産なら、金融機関の営業時間を気にする必要がありません。スピーディーにお金の支払いや受け取りができます。

海外送金のコストが安い

金融機関を利用して海外に送金する場合、高額の手数料がかかることがあります。暗号資産を使って決済すれば、海外送金の手数料を抑えられます。海外に頻繁に送金する必要がある場合、暗号資産を使えばコストを下げられるでしょう。

少額でも購入できる

暗号資産は、少額から取引ができます。暗号資産の種類にもよりますが、数十円から数百円程度から取引可能です。株式投資では100株などの売買単位が決まっており、まとまった資金がなければ手を出せない場合があります。暗号資産なら少額から投資を試してみることもできます。

暗号資産（仮想通貨）のデメリットや注意点

暗号資産を使った取引には、デメリットもあります。仮想通貨を利用するうえでの注意点を知っておきましょう。

インターネットに接続していないと取引できない

暗号資産はインターネット上で使うデジタル通貨です。インターネットに接続できなければ、取引ができません。スマホの充電切れや電波障害により、取引が成立しないことがあります。

価格変動が激しい

暗号資産の価格は常に変動しています。投資の対象とする場合には、値動きに注意しておかなければなりません。うまくいけば短期間で大きな利益が得られますが、逆に大きな損失が出てしまうこともあります。

詐欺などのトラブルも多い

暗号資産は価格が急上昇するなど話題性があり、詐欺などに利用されることもあります。「必ず値上がりする」「絶対もうかる」などの怪しい勧誘には注意しておきましょう。

取引所ハッキングのリスクがある

暗号資産はコンピュータを使って電子取引を行うものです。そのため、第三者によるハッキングのリスクがあります。

取引所がハッキングされ、仮想通貨が流出した事件は過去にも起こっています。取引所ではセキュリティ強化に努めていますが、サイバー攻撃のリスクはゼロではありません。ハッキング被害により、価値が大きく変動してしまう可能性もあります。

国が価値を保証していない

暗号資産は法定通貨ではありません。国が管理しているものではないため、万が一の場合にも価値の保証が受けられないというデメリットがあります。仮想通貨による取引や仮想通貨への投資は、自己責任で行わなければなりません。

利用者保護の仕組みは整備されていない

銀行、証券会社、保険会社などの金融機関が破綻した場合には、国により利用者を守る仕組みが設けられています。一方、暗号資産に関しては、こうした利用者保護の仕組みが整っていません。取引所がハッキング被害で破綻したとしても、補償は受けられないことがあります。

まとめ

クリプトとも呼ばれる暗号資産は、以前は仮想通貨と呼ばれていたものです。暗号資産は商品やサービスの代金支払いに使えるほか、投資目的で購入もできます。暗号資産を利用する際には、国による価値の保証がない点や、ハッキングのリスクがあることも認識しておきましょう。暗号資産取引をするなら、信頼性の高い通貨や取引所を選ぶことも大切です。