ケイパビリティの意味を解説！コアコンピタンスとの違いから経営戦略への活用方法まで
技術の進歩や経済のグローバル化により、ビジネス環境や顧客のニーズがあっという間に変化する時代になりました。企業が変化に対応していくためには、ケイパビリティが欠かせません。今回は、ケイパビリティの意味や見つけ方について説明します。自社のケイパビリティを見極め、経営戦略策定に活用してください。
ケイパビリティとは？ビジネスにおける意味や定義
「ケイパビリティ（capability）」は、英語で「能力、才能、手腕」などを表す単語です。経営学用語としてもケイパビリティという言葉が使われますが、いったいどういう意味なのでしょうか。まずは、ビジネスにおけるケイパビリティの定義を確認しておきます。
企業全体の持つ組織力や強み
ケイパビリティは、企業全体の組織的な強みを指します。企業の競争力を高める原動力であり、経営戦略の中心となるものです。具体的には、研究開発力、マーケティング力、生産力、営業力などが該当します。組織として継続的に維持することが可能で、他社より優位に立てると認識している強みがケイパビリティです。
ケイパビリティ論の発端
経営学におけるケイパビリティの概念は、1992年（平成4年）に発表された論文「Competing on Capabilities：The New Rules of Corporate Strategy」の中で提唱されました。この論文は、ボストン・コンサルティング・グループのジョージ・ストークス、フィリップ・エバンス、ローレンス E.シュルマンの3名によって書かれたものです。これ以降、ケイパビリティを経営戦略の中心に置く考え方が、世界的に広まっていきました。
ケイパビリティが注目されている理由
近年のビジネスをとりまく環境は、めざましいスピードで変化しています。テクノロジーの進歩により、新たな技術を活用したビジネスモデルが次々と発表されるようになりました。ビジネスの世界でも、常識はまたたく間に移り変わります。
企業は変化に対応する力が必要
企業が変化に乗り遅れないためには、自社の強みを活かした対応を考えていかなければなりません。これからの時代、企業が長期的に安定して存続していくためには、ケイパビリティが重要なのです。組織としての強みを明確にし、より強化しておく必要があります。
2種類のケイパビリティ
企業が持つケイパビリティは、次の2つに分類されます。
オーディナリー・ケイパビリティ
通常能力といえるもので、既存の経営資源を活用して利益を最大化する力です。オーディナリー・ケイパビリティでは、企業内部の資源を最大限活用することにより経営の効率化を図ります。企業の持つ基本的な能力として、維持・強化しなければなりません。
ダイナミック・ケイパビリティ
時代や環境が変化する中で、その変化に対応して企業が自らを変革する能力（企業変革力）です。ダイナミック・ケイパビリティでは企業内部の資源だけでなく、企業外部の資源も活用します。新しい技術を取り入れながら、自己変革を行うことが求められるのです。
コアコンピタンスとは？ケイパビリティとの違いについて
ケイパビリティと混同されがちな概念に、コアコンピタンスがあります。コアコンピタンスも、企業の強みといえるものです。ケイパビリティとコアコンピタンスの違いを理解しておきましょう。
企業活動の中核となる能力
「コアコンピタンス（Core Competence）」は英語で「中核の能力」という意味です。ビジネス用語のコアコンピタンスは、企業の持つ中核的な能力を意味します。コアコンピタンスに該当するのは、技術力や開発力、製造能力、外観デザイン力などです。
コアコンピタンスの3つの条件
コアコンピタンスは、1990年（平成2年）にアメリカの経営学者G・ハメルとC.K.プラハラードによって提唱されました。両氏は著書「コアコンピタンス経営」（「The Core Competence of the Corporation」）の中で、次の3つの条件をみたすものがコアコンピタンスであるとしています。
1. 顧客に利益をもたらす能力
どんなに優れた能力があっても、その能力によって顧客に利益を与えられなければ、企業の利益にはなりません。コアコンピタンスは、自社の技術力などを使って顧客に利益をもたらす能力です。
2. 競合他社に模倣されにくい能力
他社が簡単に真似できるようなものは、自社の強みにはなりません。他社を寄せ付けない能力が、コアコンピタンスです。
3. 複数の商品・分野に応用可能な能力
特定の商品・分野にしか通用しない能力では、変化に対応できないでしょう。コアコンピタンスは、複数の商品・分野に応用できる能力です。
コアコンピタンスの見極め方
企業においては、コアコンピタンスの3つの条件をみたす能力が何かを見極めなければなりません。前出の「コアコンピタンス経営」の中ではコアコンピタンスを見極めるために、次の5つの点に注目すべきと述べられています。
1. 移動可能性
移動とは、ほかの商品や分野への移動、すなわち応用可能性を意味します。コアコンピタンスは、さまざまな分野に応用可能な能力です。幅広い商品や分野へ応用可能な能力があるかを検証しましょう。
2. 模倣可能性
他社が真似できるかという観点からも考えてみましょう。他社に真似されない技術力や開発力があれば、それがコアコンピタンスになります。
3. 希少性
自社の能力を活用して作った商品が、市場において希少性を持つかどうかに注目しましょう。同種の商品が市場に数多く出回っている場合、競争優位性を保つのは困難です。希少性が高い能力なら、コアコンピタンスになります。
4. 代替可能性
ほかの商品で代替できるかという観点からも考えてみましょう。消費者にとって唯一無二の商品であるほど、コアコンピタンスになり得ます。
5. 耐久性
常に新しい技術やノウハウが生まれている今の時代には、せっかくの強みも短期間で消失する可能性があります。コアコンピタンスは、長期にわたって競争優位性を維持できる能力です。自社にとって耐久性のある能力は何かを考えてみましょう。
ケイパビリティとコアコンピタンスの違い
ケイパビリティの概念が提唱された論文（前出の「Competing on Capabilities： The New Rules of Corporate Strategy」）の中では、ケイパビリティとコアコンピタンスを次のように定義しています。
ケイパビリティ＝バリューチェーン全体に及ぶ組織的能力
コアコンピタンス＝バリューチェーン上の特定の技術力や製造能力
バリューチェーンとは、価値の連鎖に注目した一連の業務プロセスを表す言葉です。ケイパビリティとは、プロセス全体を横断的に遂行する能力を指します。組織力や人材、システムなどの総合的な活用により生み出されるのがケイパビリティなのです。
一方コアコンピタンスは、バリューチェーンのプロセス遂行を可能にしている技術力や製造能力そのものです。ケイパビリティとコアコンピタンスは、どちらが重要というものではありません。それぞれ役割が違うので、どちらも企業にとって不可欠です。
企業がケイパビリティを見つけて活用する方法
企業がケイパビリティを活用するために、まず、自社にどんな強みがあるかを分析しましょう。ケイパビリティの見つけ方や、ケイパビリティ向上のために必要なことを説明します。
4つの要因から強みや課題を探る「SWOT分析」
「SWOT分析」とは、自社の状況を以下の4項目から分析する手法です。
強み（Strength）
弱み（Weakness）
機会（Opportunity）
脅威（Threat）
自社の視点だけでなく顧客の視点からも評価できるので、ケイパビリティを発見するのに役立ちます。
SWOT分析 | ||
プラス要因 | マイナス要因 | |
内部環境 | 強み（Strength） 自社の持つ強みや長所など | 弱み（Weakness） 自社の持つ弱みや短所など |
外部環境 | 機会（Opportunity） 社会・市場の変化などが自社にプラスに働くこと | 脅威（Threat） 社会・市場の変化などが自社にマイナスに働くこと |
ケイパビリティ向上のための人材育成を強化
企業のケイパビリティを向上させるためには、従業員教育に力を入れて優れた人材を育成することが欠かせません。組織を支えていく人材には、業務に関係のある能力だけでなく、幅広い分野の知識や教養が求められます。
変化の激しい時代に対応できる人材を育てるために、教養教育を取り入れるのがおすすめです。従業員の視野を広げられるような、セミナーや勉強会などの活動を推進しましょう。
ダイナミック・ケイパビリティを向上させる経営戦略とは？
企業の長期的な存続を目指すなら、ダイナミック・ケイパビリティの向上が不可欠です。時代の変化に対応していくために、経営戦略として意識しておくべきことを説明します。
ダイナミック・ケイパビリティの3つの要素
ダイナミック・ケイパビリティは、企業をとりまく環境の変化に対応しながら、自己変革を行っていく能力です。次の3つの要素で構成されるので、それぞれの要素を意識しておくとよいでしょう。
1. センシング（感知）
経営環境の変化を感じ取る能力です。社会情勢の変化、顧客のニーズ、他社の動向などに敏感な必要があります。
2. サイジング（捕捉）
経営環境の変化を好機ととらえる能力です。組織が持つ既存の資源を再利用・再構成しながら、臨機応変な対応が求められます。
3. トランスフォーミング（変革）
企業の競争優位性を維持するために、組織内の資源を再編成し、変容させる能力です。変革・変容を継続的に行っていく必要があります。
変化を当たり前と捉える姿勢が必要
ニューノーマルといわれる今の時代、ビジネスの常識も常に変化しています。既存事業の利益拡大や既存の経営資源の活用だけでは、もはや変化に対応できません。企業経営においては、既存の技術や顧客のニーズ、時代の常識の不確実性を認識しておくことが重要です。変化を当たり前と考え次に訪れる時代に対応できるよう、ダイナミックケイパビリティを強化しましょう。
まとめ
ケイパビリティは企業の優位性確保のために欠かせないものです。まずは、組織が持つ強みをしっかり見極めましょう。時代の変化に対応していくには、企業自らが自己変革を行う能力も強化しなければなりません。自社のケイパビリティを意識した経営戦略を立てましょう。
Writer
森本由紀
AFP（日本FP協会認定）、行政書士、夫婦カウンセラー
大学卒業後、複数の法律事務所に勤務。30代で結婚、出産した後、5年間の専業主婦経験を経て仕事復帰。現在はAFP、行政書士、夫婦カウンセラーとして活動中。夫婦問題に悩む幅広い世代の男女にカウンセリングを行っており、離婚を考える人には手続きのサポート、生活設計や子育てについてのアドバイス、自分らしい生き方を見つけるコーチングを行っている。
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